同窓会事業

2018年度 事業報告

1.会員名簿の作成、同窓生間のネットワーク構築推進に関する事業

  • 名簿の管理と更新を随時行った。名簿発行に関し、会員にアンケートを取ることを検討した。
  • クラス委員連絡会2018年12月1日開催。出席者:クラス委員60名・役員15名。
    大学からの報告(森副会長)と堀内成子看護学部長・看護学研究科長より大学からの情報提供「母校の今、そしてこれから」 その後、グループワークとして①魅力ある大学の在り方②同窓会に期待することをテーマに意見交換を行った。出された要望に対し、担当部署に連絡、対応を話し合った。
  • クラス委員連絡会を開催する。2018年12月1日(土)

2.会報の発行等情報発信事業

  • 2018年12月、同窓会だより第138号(特集:今求められている聖路加の真価とは、連携病院「聖カタリナ病院」が晴海にできました!!)を発行した。
  • 同窓会及び各支部行事の報告、会員や大学が主催するイベントの告知など随時行うとともに、会員向けに就職情報などの発信を行った。
  • 2018年11月10日・11日の白楊祭において大学史編纂小委員会と共同して同窓会ブースを出展した。歴史クイズや同窓生の活躍を紹介したパネル、卒業生である教員からのメッセージなどを展示した。

3.聖路加国際大学の諸事業への協力・後援に関する事業

  • 学生への支援を行った。
    ①新入生(130名)全員にユニフォーム贈呈
    ②奨学金給付2名に各20万円
  • 同窓会と大学との連携について、大学事務局との話し合いを行った。
  • 看護教育100周年検討委員会が新たに発足、同窓会から委員として参加。

4.会員の教養、専門的知識・技術向上のための啓発事業

  • 会員のキャリア開発支援として、講演会を開催した。(2018年6月23日「遺伝医療/遺伝看護 家族聴取からわかること」講師:青木美紀子 聖路加国際大学准教授)
    総会終了後、希望者にトイスラーハウスの見学を行った。
  • 新潟県支部発足時、生涯学習講演会を開催した。「看護の発展と基点~教育・人・理念」講師:堀内成子 聖路加国際大学看護学部長・看護学研究科長、渡部尚子 聖路加国際大学名誉教授
  • 同窓会ホームページにて適宜情報発信を行った。

5.同窓会支部および地域支援に関する事業

  • 各支部総会と講演会案内状の発送。地区の看護系大学、専門学校、高校や在校生の出身校、病院、訪看ステーションへ講演会のお知らせを発送。
  • 支部支援活動における課題(活動費用額・事務作業負担・規程の要見直し等)を検討した。支部支援規程の見直しを行った。
  • 【2018年設立支部】新潟支部(7月21日)設立総会と講演会を開催。
    【支部設立候補】候補地に対し、中心になる同窓生を確認する。
    【支部活動】九州支部総会、講演会(7月7日)。宮城支部総会、シンポジウム(9月8日)。神奈川県支部総会、講演会(9月29日)。秋田県支部総会、講演会(10月14日)。埼玉県支部総会、シンポジウム(10月20日)関西支部総会、講演会(10月21日)。これらの支援を行った。
  • 各支部に活動費を支援した。

6.その他必要な事業

  • 定期総会2018年6月23日開催。企画、運営を行った。出席者:来賓10名・会員111名・他3名。 委任状提出者1070名。
    ホームカミングデイには3クラスが利用した。
    新会員への出席依頼として、卒業・修了式前の説明会にて広報した。
    2019年度総会の企画、案内状の作成を行った。
  • 適切な会計管理を実施。月1度各事業の収支を確認、適切な予算運営がなされているかを細やかに把握した。
    年会費納入率向上への取り組みとして、クラス委員連絡会での周知、卒業・修了後10年間未納入者へ納入依頼を送付した。2018年度卒業・修了生に10年間一括納入を依頼した。
  • 国内の自然災害支援活動として、西日本豪雨災害に対してボランティアの募集をした。ボランティア活動における交通費補助の申請者は2名。
  • 同窓会活動管理を行った。(2018年度活動記録、役員一覧の更新など
  • 卒業・修了生へ同窓会の紹介と記念品を贈呈した。(2019年3月8日)
  • 会員の福祉・慶弔に関することを実施。北海道地震災害見舞状送付1名。2018年度訃報12名に対し、お花料11名、供花1名送付。特別会員1名に対しお祝い品贈呈。
  • 就職情報提供活動を行う。20件の求人情報提供:①HP(会員専用ページ)に掲載、②求職者にメール配信、③同窓会室前に掲示。新たなメール配信希望者5名
  • 月例役員会(4月、5月、6月、7月、9月、10月、11月、12月、2019年1月、3月)の開催と運営を行った。
  • 新たな事業の検討の必要性を確認した。